医のこころ
一般社団法人 日本医療学会
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理事長挨拶


一般社団法人日本医療学会
理事長  加藤治文

本学会は2007年9月に設立されました。前理事長高崎健東京女子医科大学名誉教授のリーダーシップのもとにインターネットを通して、様々な医療課題を国民にわかりやすく解説し情報提供してまいりました。

現代社会は、少子高齢化の進展、ITの進歩などで急速に変貌しつつあります。医療分野では、多様化する疾病と治療体制、保険財政の逼迫、医師不足など多くの課題を抱えつつも、革新的な新薬や医療機器の開発、治療技術の進歩などがあります。多様な医療課題の解説に加え、医療を提供する側の有益な取り組みやトピックスも分かりやすく情報提供し、国民医療に貢献していきたいと考えております。

かつて見られなかったような新型コロナウィルスによる衝撃的パンデミックが全世界に伝播し、人類史上最悪な医療危機をひきおこしてしまいました。この大難によって人々の生活は大きく傷つき、現代社会には大きな課題を残すことになりました。

世界の医療は、目先の死亡率の高い循環器疾患や悪性腫瘍などを標的として診断治療に亘る医療技術の開発に多大な予算を費やし、成果を示してきました。14世紀に発生したペストの大流行では世界人口の20%が死亡したとされており、あの恐怖の黒死病以降、感染防止対策によって数々の感染症を乗り切りきって来ました。しかし、いつしか感染症の脅威を忘れてしまっていました。これほどの大きな社会崩壊が生じてしまう現在の感染症への対策、医療提供体制を、今見直さなければならなくなりました。

ワクチンの開発と備蓄、治療薬の開発、個人開業医や病院機構の再構築に加え、日常生活や通勤通学等の移動、社会活動、経済活動にわたる抜本的な感染予防対策の見直しが必要になります。

人類は自然の脅威を乗り越えることはできないでしょうが、いかにして共生するかを考えなければならないのです。情報化が進む現代社会には、幸いAIが進歩しつつあります。この技術を活用して上述したごとく新しい医療提供体制を構築すべき時期に来たと考えます。

そして日本医療学会では会員各位の意見を聞きつつ国民の医療の在り方を追求し、社会に対して医療のあるべき姿について発信していく所存です。

2021年9月8日

経緯

2006年
設立準備委員会を設置し、同委員会コア会議を重ね、第2次システムによりテストシンポジウムを行う。(こどもの救急をみなで考えよう、安全で快適な出産を国民へ、わが国の「専門医」とは何か、新型インフルエンザの日本上陸に備える)

2007年
第3次システムを用いて 約300名のテスト会員によるテストシンポジウム(新型インフルエンザ)を開催する。
“日本医療学会”の商標登録完了。
国民各界にまたがる11名の方々が本学会の設立趣意に賛同され発起人代表となる。
設立趣意書を発送し、1600人を越える方々が賛同し発起人となる。
新システムを用いて最終テストシンポジウムを行う。

2007年
9月26日 日本医療学会設立

2010年9月27日
法人化 一般社団法人日本医療学会となる

[設立趣意書]
『わが国の医療は、諸外国と比較して国民に対して良い体制と考えられて参りました。しかしながら、社会経済情勢の変化と共に、医療従事者の努力にもかかわらず医療に対する信頼は揺らいでいるように思われます。このような現状には、医療技術や医療環境ならびに社会構造の急速な変化や国民の価値観の多様化などに伴うインフォメーションギャップの拡大が大きく関わっていると考えられます。

私たちは、国民各層の方々との議論を通じてインフォメーションギャップを解消し、二十一世紀における日本の医療が進むべき方向を討議し、改善策の策定と実現を目指す日本医療学会を設立することにいたしました。本学会の目標は、国民各層からの健康生活に関する意見と議論を通して共通認識を構築し、皆様で医療のあり方を考え、更には医療保健政策を提言していくことにあります。本学会の目標は、国民各層からの健康生活に関する意見と議論を通して共通認識を構築し、皆様で医療のあり方を考え、更には医療保健政策を提言していくことにあります。本学会は「国民による国民のための医療の実現」を目指します。』

一般社団法人日本医療学会の個人情報保護方針 (プライバシーポリシー)

一般社団法人日本医療学会(以下「この法人」という。)は、今日の高度情報通信社会において個人情報の保護の重要性を認識し、個人情報を正しく取り扱うことをこの法人の基本理念として、以下の方針に基づき個人情報の保護に努めるものとします。

  1. 1 法令等の遵守

    この法人は、個人情報の保護に関する法律並び関連する各種法令及び関係省庁のガイドラインを遵守します。

  2. 2 個人情報の取得

    この法人は、個人情報について、適法かつ公正な手段によって取得します。

  3. 3 個人情報の利用目的

    1. ①この法人は、取得した個人情報は、取得の際に示した利用目的及びそれと合理的な関連性のある範囲内で、業務の遂行上必要な限りにおいて利用します。
    2. ②この法人は、個人情報を特定の者との間で共同利用し、又は個人情報の扱いを外部に委託する場合には、共同利用の相手方及び業務委託先に対し、個人情報の適正な利用を実現するため、必要かつ適切な監督を行います。
  4. 4 利用目的の通知・公表

    この法人は、個人情報の取得及び利用に際しては、法令に規定されている場合を除き、その利用目的を本人に通知し、又は公表します。

  5. 5 個人情報の第三者への提供

    この法人は、法令に規定されている場合を除き、個人情報をあらかじめ本人の同意を得ることなく、第三者には提供しません。

  6. 6 個人情報の管理

    1. ①この法人は、個人情報の正確性及び最新性を保ち、安全に管理するとともに、個人情報の漏えい、減失、き損、改ざん、不正なアクセスの防止等個人情報を保護するために、必要かつ適切な安全管理措置を講じます。
    2. ②この法人は、事務局長を個人情報管理責任者と定め、個人情報の適正な管理を実施します。
  7. 7 個人情報の開示・訂正・利用停止・消去

    この法人は、本人から個人情報について開示・訂正・利用停止・消去等の要求があった場合には、法令に従い速やかに対応します。

  8. 8 個人情報保護コンプライアンス・プログラムの策定・実施

    この法人は、この個人情報の保護に関する基本方針を実行するため、個人情報保護コンプライアンス・プログラムを策定し、これを研修・教育を通じてこの法人内に周知徹底させて実行し、継続的に改善することによって、常に最良の状態を維持します。

  9. 9 個人情報に関する問合わせ・苦情窓口

    個人情報に関するお問合わせ、苦情等は、以下の窓口までお願いします。

一般社団法人 日本医療学会 事務局
電話:03-6278-7681
FAX:03-6278-7683
info@jhcs.or.jp

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